「Bitcoin（ビットコイン）は終わった」。
この言葉を何度目にしてきたことでしょうか……けれども、その度に「ビットコイン」は不死鳥のように蘇り、最高値を更新し続けています。
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*この記事はテクノロジーの動向を紹介するものであり、投資勧誘や法律の助言などではありません。
熱狂〝デジタルゴールド〟革命
米ドルが「ニクソン・ショック（ドル・ショック）」で「ゴールドとの交換を停止」してから恒常的なインフレーションに見舞われてきた世界では「政府や大企業が操れる資産」ではなく〝真の希少性〟を持つ資産が常に求められてきました。ゴールドはもとより、土地、芸術作品に「ロレックス」などの高級時計から「ポケモンカード」まで。世界のマネーは「希少な投資対象」を追い求めています。
そして、その究極の答え 「デジタルゴールド」として「ビットコイン」が君臨しているのです。
記事作成時点において、ビットコインは年初来から165%も値上がりしました。
ビットコインは５日までに６営業日続伸し、同期間の上昇率は約16％となった。昨年の大幅安から持ち直し、年初来の上昇率は165％程度に達した。
—出典：ブルームバーグ
ビットコインは「デジタル・グローバル・オープン」な資産であり、実質的に変更不可能な「発行上限」が2100万コインと定められています。プログラムそのもはオープンソースとして公開されているため、世界中の無数の専門家、そしてハッカーたちがその内容を精査してきたもので、約15年にわたり一度も破られたことがない鉄壁の仕組です。また、このデータは世界中に分散した無数のノードで管理されており、莫大なハッシュパワー（計算能力）を持つコンピューター・ネットワークがその〝守護者〟として稼働しているのです。
金よりも持ち運びや保管が楽で、腐敗した政府や大企業に操られない資産として、時にドルを超える信頼を持つ資産として「ビットコイン」が注目を集めています。
2024年が「歴史の転換点」になる３つの理由
「ビットコイン」がデジタルゴールドとして信頼を勝ち得てきたことは先述の通りですが、なぜいまこうも値上がりしているのでしょうか？ これには明確な理由があります。
» 理由１：現物「ETF」承認
意外かもしれませんが、米国を始めとする世界の投資銀行や年金ファンドなどは「ビットコイン」そのもの（現物）を購入できません。顧客資産を預かって運用する組織は、購入できる資産や購入の方法が厳密に定められており、比較的新しい資産である「ビットコイン」はなどの暗号資産売買を可能にする規制や法律的な枠組みが出来上がっていないことが理由です。
テスラやマクロストラテジーなどの上場企業がビットコインを購入したことが話題になりましたが、これはあくまでも「企業の資産」として購入したに過ぎません。顧客資産を預かり、莫大な金額の運用を行なう投資機関は、いまだ「ビットコイン」を購入できないのです。
しかし、この状況が変わりそうです。
著名な「SP500」など、米国には2000種類を超える「ETF（上場投資信託）」があるといわれています。これらはすでに多くの投資機関が日々売買するものであり、このETFにビットコインの現物が加われば莫大な資金が流れ込むと見込まれています。特に、世界最大の資産運用額を誇るブラックロック社が「ビットコイン」の現物ETFを申請しているインパクトは計り知れません。
この「ビットコイン現物ETF」は2024年1月にも承認されると期待されており、それが大きな買いにつながっています。
相場を支えるのは、複数の米金融機関が米証券取引委員会（SEC）に申請しているビットコイン現物ETFが承認されるとの期待感だ。ETFの上場で、機関投資家からの資金が流入するとの観測が出ている。
—出典：日経新聞電子版
» 理由２：半減期
「ビットコイン」はマイニングと呼ばれるデータ検証プロセスと書き込みを専用の高性能コンピューター（ASIC）でサポートすることで、貢献者に報酬としてコインが支払われる仕組みを有しています。また、この「マイニング報酬」は約4年に1度半分になるようにプログラムされています。
この報酬が減るタイミングは「半減期（Halving）」と呼ばれており、2024年の4月ごろに訪れるとされています。
マイナーが報酬として受け取るビットコインの額は、（おそらく2140年前後に）2,100万枚のビットコインすべてが実質上採掘されるまで、4年ごとに半減します。この半減メカニズムは、ビットコインを希少性を持ちインフレに強い資産にすることに役立ちます。
—出典：コインベース
上記の通り「現物ETF承認という需要の増加」と「半減期という供給の減少」が2024年の前半に高い確率で起こると見込まれているため、経済学のシンプルな「需要と供給が値段を決める」というモデルに従って「ビットコインの値段が上がる」と期待する人が増えているのです。
» 理由３：FRBの利下げ
米国のFRB（連邦準備銀行、他国における中央銀行と同等の組織）が決める金利（フェデラル・ファンド・レート）は、株式市場や為替、そして「ビットコイン」などの価格に大きな影響を及ぼします。「米国の金利こそが、最重要指標」と言っても過言ではないでしょう。
ドル預金の金利が高ければ、わざわざリスクを取って株やビットコインに投資する必要性は下がります。また、金利が高ければ企業や家計が借金をして投資や消費をする可能性が下がるため、景気全体を〝冷やす〟ことにもつながります。
そして、現在この米金利が「過去約20年以上うち最も高い」状態にあります。つまり、FRBは全力で景気の加熱を抑えインフレを退治に邁進しているわけです。しかし、この状態を必要以上に長く続ければ失業者が増えたり、深刻な景気後退に陥いる可能性が高まります。FRBの政策金利に影響数とみれるインフレ指標（CPIやPCE）や雇用統計などを見ると、市場の大半は「利上げは終わり」と予測しており、「2024年の前半で利下げが始まる」との予測も少なからずみられます。
代表的な暗号資産（仮想通貨）ビットコインの価格上昇に弾みが付いている。日本時間4日に4万ドル台と約1年7カ月ぶりの高値を付けた。米連邦準備理事会（FRB）の利下げ期待からリスク資産にマネーが流入した。
—出典：日経新聞電子版
利下げが始まれば、株などのリスク資産と併せて「ビットコイン」が値上がりする可能性が高く、それを見込んだ買いが今から始まっている、という状況です。
〝デジタルゴールド=ビットコイン〟はどこで売買されているのか？
ビットコインは仮想通貨（暗号資産）の「交換所」と呼ばれるサービスで売買されています。ちなみに、これは英語では「クリプト・エクスチェンジ」と呼ばれることが多いよう。
世界の動向は下記の記事にランキングが掲載されているのでチェックしてみてください。
» 最新：仮想通貨「交換所・取引所」ランキング(2023年12月版）｜暗号資産.com
また、日本では最大手の1社「Bitbank（ビットバンク）」が〝現金1,000円プレゼント〟の新規入会キャンペーンを実施中。10,000円以上の入金をするだけで1,000円が確実にもらえるという「確実な10％リターン」をゲットしない手はありません。
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まとめ
「ビットコイン」は幾度の危機を乗り越えて「デジタルゴールド」としての地位を固めました。2024年の前半には「（1）現物ETFの承認、（2）半減期の到来、(3)米国の利下げ」が見込まれており、これが全て価格上昇につながると期待されていることから大きな値上がりにつながっています。
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