中居正広の女性トラブルへのフジテレビ社員の関与について、フジテレビの港浩一社長が１月２７日に記者会見することが決まった。
今回の記者会見は、これまでの制限を撤廃し、質問数に制限のないオープン形式で開催される。
「開かれた記者会見」への期待と不安
フジテレビは１月１７日の定例記者会見で、報道機関の制限や録画禁止など「閉鎖的」と批判された。この見直しを踏まえ、今回の「やり直し記者会見」への参加メディアを拡大するとともに、質問数に制限を設けないことで透明性の確保を図っている。
一方で、無制限の質問により記者会見が長くなるのではないかとの懸念もある。過去には2019年に吉本興業が闇営業問題を巡る会見で5時間を超えた例があり、今回のフジテレビの会見も同様の展開となる可能性がある。
また、司会者や記者の質問の質次第で、議論が核心に迫るかどうかにも注目が集まる。説明的な記者会見に終わるのか、それとも真相究明に向けてさらに踏み込んだ対応があるのか、注目が集まる。
ネット上の反応
この報道に対し、ネットユーザーらは以下のような意見を表明した。
- 「わずか1週間で、さらに答えなければならない質問が増えるのではないかと思います…そして、以前よりも『答えを差し控えたい』という声を聞くことが多くなるでしょう。」
- 「生放送禁止だったり時間差放送だったり…中国みたいだ(￣-￣٥)」
- 「『回答は差し控えます』には限りがありません」
- 「現時点では答えられないこともたくさんあると思いますが…」
鍵は「説明責任」を果たせるかどうか
今回の「やり直し会見」は、フジテレビが国民の批判をどこまで真剣に受け止め、応えられるかが問われる重要な機会となる。
今後、以下の点に留意する必要がある。
・説明はどれくらい詳しいですか？
・フジテレビの再発防止策と組織改革の具体的内容
・被害者への対応方法を詳しく解説
会見の結果次第で、フジテレビの信頼回復に向けた一歩となるか、さらなる批判を招くかが決まるだろう。視聴者やメディアの厳しい監視の下、真剣な対応が求められる。
（文＝シェアニュースジャパン編集部）